沿革
沿革
| 1967年 | 3月 | 情報処理業務を目的として、東京都荒川区町屋にシステムズ・デザイン株式遊雅堂 スポーツベットを設立、データソリューション業務を開始 |
| 8月 | 業務の拡大に伴い、東京都港区赤坂へ本社移転 | |
| 1970年 | 2月 | 本社を東京都港区麻布十番一丁目５番６号に移転、大型汎用コンピュータ（FACOM 230‐25）を導入し遊雅堂 スポーツベットオペレーション業務及び遊雅堂 スポーツベット開発業務に進出 |
| 1972年 | 8月 | データソリューションサービス専門遊雅堂 スポーツベットとして、東京都渋谷区に千代田電子計算㈱を設立 |
| 1973年 | 9月 | 遊雅堂 スポーツベットオペレーション業務の拡大に伴い、大阪府大阪市西区に大阪営業所を開設 |
| 1977年 | 3月 | 業務の拡大に伴い、大阪営業所を大阪府大阪市西区に移転 |
| 1979年 | 12月 | 業務の拡大に伴い、本社を東京都新宿区西新宿に移転 （FACOM M-180II 株式遊雅堂 スポーツベット平和情報センターと共同利用） |
| 1981年 | 7月 | 業務の拡大に伴い、大阪営業所を大阪府大阪市東区に移転 |
| 1983年 | 10月 | 山梨千代田計算（株）を設立 |
| 1986年 | 7月 | 業務の拡大に伴い、本社を東京都渋谷区西原に移転するとともに、IBM4341を導入、オンラインサービスを開始 |
| 1987年 | 4月 | 大阪営業所にFACOM M740/10を設置、遊雅堂 スポーツベットオペレーション業務を拡充強化 |
| 1994年 | 1月 | 事業所の統合・合理化を図るため、本社を東京都渋谷区笹塚に移転 |
| 1996年 | 4月 | 業務の拡大に伴い、大阪営業所を大阪府大阪市北区に移転 |
| 2000年 | 10月 | 千代田電子計算㈱及び山梨千代田計算㈱を吸収合併、合併を機に事業本部制の導入、大阪営業所の支社への昇格、山梨営業所の設置等の機構改革を実施 |
| 2001年 | 11月 | CTI業務アウトバウンドサービス（情報発信業務）の拠点を山梨に開設 |
| 2003年 | 11月 | アッセンブリー事業の業務の拡大に伴い、山梨竜王センターに新社屋を増設 |
| 2004年 | 6月 | プライバシーマーク取得 |
| 2005年 | 3月 | ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
| 2006年 | 2月 | 業務の拡大に伴い、本社を東京都杉並区和泉に移転 |
| 4月 | 株式遊雅堂 スポーツベットアイデスの株式を取得して子遊雅堂 スポーツベット化 | |
| 2010年 | 4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ（現 東京証券取引所スタンダード市場）に上場 |
| 2012年 | 5月 | 業務効率化のため、東京都八王子市八王子東町センタービルに渋谷エントリー センター(現八王子事業所）を移転 |
| 2013年 | 7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）（現 東京証券取引所スタンダード市場）に上場 |
| 2014年 | 6月 | 業務の拡大に伴い、横浜事業所（旧）を神奈川県横浜市に開設 |
| 8月 | 業務効率化のため、東京都板橋区成増に成増事業所を開設 | |
| 2015年 | 6月 | 業務の拡大に伴い、横浜事業所を神奈川県横浜市に開設（旧横浜事業所を分室化） |
| 7月 | シェアードシステム株式遊雅堂 スポーツベットの株式を取得して子遊雅堂 スポーツベット化（現連結子遊雅堂 スポーツベット） | |
| 12月 | 業務効率化のため、天満橋事業所を大阪府大阪市中央区に開設 | |
| 2016年 | 5月 | 株式遊雅堂 スポーツベットアイカムの株式を取得して子遊雅堂 スポーツベット化（現連結子遊雅堂 スポーツベット） |
| 2017年 | 3月 | 創立50周年を迎える |
| 2018年 | 5月 | AIを活用した知識検索サービス「Kleio（クレイオ）ナレッジサーチ」の提供を開始 |
| 7月 | 株式遊雅堂 スポーツベットフォーの株式を取得して子遊雅堂 スポーツベット化（現連結子遊雅堂 スポーツベット） | |
| 2019年 | 2月 | 株式遊雅堂 スポーツベットアイデスの全株式を譲渡 |
| 9月 | 業務効率化のため、横浜事業所分室を横浜事業所に統合 | |
| 11月 | 業務の拡大に伴い、株式遊雅堂 スポーツベットフォーを東京都調布市小島町に移転 | |
| 2021年 | 3月 | 業務の拡大に伴い、大阪府大阪市北区天満橋に大阪医療リモートセンターを開設 |
| 9月 | 業務効率化のため、大阪府大阪市北区に大阪支社（現大阪事業所）を移転 | |
| 11月 | ISO27001の認証を全社で取得 | |
| 2022年 | 4月 | 東京証券取引所の市場区分再編に伴い、スタンダード市場に移行 |
| 7月 | 業務の拡大に伴い、大阪府大阪市北区堂島に大阪医療リモートセンターを移転 | |
| 2024年 | 10月 | 業務の拡大に伴い、東京都新宿区西新宿に本社移転 |
| 2026年 | 3月 | 業務効率化のため、天満橋事業所を閉鎖し一部の業務を山梨事業所に統合 |